お知らせ
こちらは、東北大学金属材料研究所 材料分析研究コア 元素分析室のWebサイトです。材料分析研究コアでは、研究者からの依頼に基づき、金属・無機材料などの化学分析を実施して、分析結果を報告しています。利用の詳細については、各項目を参照ください。
※ 「東北大学若手研究者に係る共用設備利用支援制度」(東北大学Webサイト2020年7月8日付ニュース)への対応については、こちらを参照ください。
※※ 「材料分析研究コア(元素分析)の研究支援に対する「謝辞」について」
(2021年(令和3年)8月5日付、リンクは「問合せへの回答」内と同じ内容のPDFファイルです)
内規を現行のものに更新しました。
(2023年(令和5年)6月29日)
「新型コロナウイルス感染拡大防止のための東北大学の行動指針」が4月1日(土)にレベル0へ引き下げとなっています。基本的な感染症対策については引き続き、ご協力をお願いします。今後も、できるだけ来室の際には事前連絡をお願いします。装置や実験の見学対応も再開しています。
おかげさまで今年度、材料分析研究コアは1998(平成10)年の発足から四半世紀、25周年を迎えました (所内の化学分析をはじめてからは78年度目です)。引き続き、よろしくお願い致します。
(2023年(令和5年)5月23日)
内規を現行のものに更新しました。
(2022年(令和4年)9月2日)
「新型コロナウイルス感染拡大防止のための東北大学の行動指針」が5月23日(月)にレベル1へ引き下げとなりました。引き続き、感染拡大防止策を踏まえた依頼受付と実験業務を行います。
(2022年(令和4年)5月23日)
材料分析研究コア長が秋山 英二 教授に交代しました。
(2022年(令和4年)4月1日)
マイクロ波プラズマ発光分光分析装置の設置に伴い、分析装置の紹介ページを更新しました。
(2022年(令和4年)3月31日)
テクニカルセンター(実務先：材料分析研究コア 元素分析室)の板垣 俊子 (技術専門員) が一般社団法人日本金属学会 第53回研究技能功労賞を受賞しました。 受賞内容については、日本金属学会Webサイトの受賞者紹介ページ(リンク先)を参照ください。
(2022年(令和4年)3月15日)
「材料分析研究コア内規」を現行のものに更新しました。
(2022年(令和4年)3月1日)
新しい原子吸光分析装置の設置に伴い、分析装置の紹介ページを更新しました。
(2022年(令和4年)2月21日)
本Webサイトの公開サーバーが1月20日(木)から変更(切替)になっています。事前に確認は行なっていますが、閲覧・ダウンロードなどに不具合があればお知らせください。
(2022年(令和4年)1月24日)
「新型コロナウイルス感染拡大防止のための東北大学の行動指針」が1月18日(火)にレベル2へ引き上げとなりました。感染拡大防止策を踏まえた依頼受付と実験業務を引き続き行います。
(2022年(令和4年)1月19日)
内規を現行のものに更新しました。
(2021年(令和3年)9月9日)
連絡先の電子メールアドレスを更新しました。
(2021年(令和3年)7月19日)
誘導結合プラズマ質量分析装置の設置に伴い、分析装置の紹介ページを更新しました。
(2021年(令和3年)5月6日)
「東北大学若手研究者に係る共用設備利用支援制度」について、研究者1名あたり10万円/月(消費税相当額含む)の上限額が設定されましたので、利用に際しては注意をお願いします。
(2021年(令和3年)5月6日)
「東北大学若手研究者に係る共用設備利用支援制度」申請・許可書の記入例に、運営費交付金での申請時の注意点を追記しました。
(2020年(令和2年)8月28日)
「東北大学若手研究者に係る共用設備利用支援制度」の適用に必要な申請・許可書の様式を、ダウンロードに追加しました。
(2020年(令和2年)8月24日)
「東北大学金属材料研究所材料分析研究コア利用申請および利用料に関する申合せ」を、改定後のものに更新しました。
この申合せの改定に伴い、料金表を差し替えました。2019年(平成31年)1月に改定した料金から、金額の変更はありません。これまでの外税方式から、内税方式での表示に変更しましたので、ご注意ください。
(2020年(令和2年)8月7日)
分析相談や試料受渡に際しては、「新型コロナウイルス蔓延を防ぐための東北大学の対応」や「金研の新型コロナウイルス感染症対応について」などをはじめ、最新の通知に留意する様、ご協力をお願いします。
(2020年(令和2年)4月1日)
提出書類 (「元素分析依頼申請・許可書 」と「分析依頼伝票・分析結果報告書 」) の様式を変更しました。2020年度(令和2年度)は新しい様式をダウンロードし、書類を作成・提出するようお願いします。
(2020年(令和2年)4月1日)